企業・合格者の声

受験のお勧め

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職場における「心の健康」の増進に

尾崎 裕大阪商工会議所 会頭

 心の病の増加は、産業界のみならず社会全体の深刻な問題です。2015年12月にストレスチェック制度が施行され、企業が従業員の心身の健康に積極的に関与する健康経営の取り組みが広がりをみせるなど、多くの企業でメンタルヘルス対策への関心が高まっています。
 大阪商工会議所では、企業の社会的責任や人事労務管理の観点から、職場に必要なメンタルヘルス対策の知識や対処方法を学んでいただくための「メンタルヘルス・マネジメント検定試験」を実施しています。試験開始当初の2006年度に年間1万人ほどだった受験者数は年々増加しており、累計で延べ35万人以上の皆様にご受験いただいております。
 企業の皆さま方に、それぞれの役割・立場に応じた知識の習得、行動によって、職場における心の健康増進につながれば幸いに存じます。

推薦メッセージ

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多様な視点から体系的に「職場のメンタルヘルス」を
習得できるカリキュラム

川上 憲人 さん東京大学大学院 医学系研究科 教授

 ストレスチェック制度が義務化され、また働き方改革のもとに長時間労働の是正が図られるなど、職場のメンタルヘルス対策は進展しまた多様化しています。 しかし、職場のメンタルヘルス対策を効果的に進めるためには、事業者が継続的かつ計画的に推進することとともに、その関係者である人事労務管理スタッフ、管理職、一般社員が自らの役割を認識し、メンタルヘルスに関する正しい知識を持つことが大事です。
 メンタルヘルス・マネジメント検定試験は、働く人たちのメンタルヘルス不調を未然に防ぐために、産業保健の視点だけでなく人事労務管理の視点から基本的かつ最新の知識をもれなく学べるように構成されています。 検定に取り組むことで、それぞれの立場に必要な知識を体系的に習得できることが特徴です。
 この検定試験はこれまでに多くの方に受験いただき、働く人たちの心の健康づくりに役立ったという、たくさんの声をいただいています。 この検定試験がさらに普及し、わが国の職場のメンタルヘルスの一層の向上につながることを願っています。

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メンタルヘルスケアの知識は企業マネジメントの基本

岡田 邦夫 さんプール学院大学 教育学部教育学科 客員教授
大阪ガス株式会社 人事部 大阪ガスグループ 健康開発センター 統括産業医

 企業を取り巻く環境が刻一刻と変化し、それに伴って働く人の職場ストレスも増大しつつあります。 このような状況の中で「働き方改革」について議論されるようになり「雇い方」、「働かせ方」もまた変革期を迎える可能性が出てきました。 一方、国際経済のめまぐるしい変化もまた、働く人の心身の健康に影響を及ぼすことが明らかになり、職場の健康づくりは企業にとって極めて重要な経営課題となっています。 さらに平成27年12月からは、メンタルヘルス不調の一次予防対策として、ストレスチェック制度が法制化され、働く人に対するストレスチェックが事業者に義務付けられることになりました。 現在、働く人が感じる強いストレスの主たる原因として職場の人間関係が厚生労働省の調査の結果で明らかになっています。 つまり、技術革新によってIT化が急速に進展し続けていることによって人と人の間に存在するべきコミュニケーションが不足し、その結果、人間関係が健全に保てない状況に陥っているのかもしれません。 職場は、人と人がお互いに思いやり、気遣うことで集団として成立し、大きな力となって生産性や創造性として結実することになります。 しかし一方で、メンタルヘルス不調者の増加に対して、人と人の良好な関係を構築するコミュニケーション能力を養成することが重要であり、予防対策の手段として職場環境の改善を含めたメンタルヘルスの知識を習得することも必要不可欠となっています。
 「メンタルヘルス・マネジメント検定」は、まさしく職場で働く人に求められるコミュニケーション能力を高めるために必要な知識と、人を大切にする職場の風土を醸成するためのノウハウを向上させるために必要なエッセンスを問う問題を網羅しています。働く人と職場の両者の健康レベルを向上させるためにも、メンタルヘルス・マネジメント検定試験を通じて培った知識を自分自身のために、また職場の健康づくり風土を醸成するためにも活用していただきたいと思います。メンタルヘルス・マネジメントの知識は、働く人と職場の健康を向上させるためのベースとなり、健康経営を基盤とした企業経営を進め企業ブランドを築くことになります。

企業の声

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健康経営を目指して

髙井 嘉津義 さん大阪信用金庫 理事長

 信用金庫は地域金融機関として、「中小企業の健全な発展」「豊かな国民の生活」「地域社会への奉仕」の三つのビジョンを使命に掲げ、金融機能を通じ、社会的役割を果たしています。
 大阪信用金庫は、堅実経営を維持し、ソリューション営業を経営の軸に置き、お客様の悩みや相談ごとに応える身近な存在、“この街のホームドクター”として地域に貢献しています。
 私は、経営方針の柱として、職員一人ひとりが、心身ともに健康で活き活きと働くことができる「健康経営」を掲げています。
 全役職員が適材適所で活躍し、生産性の高い業務を行うためには、「健康経営」の実現が不可欠であり、職員が心身ともに健康で働く職場作りが、経営者としての使命でもあります。
 厳しい経済環境、刻々と変わる社会情勢の中で、様々なお客様のニーズにお応えするためには、職員一人ひとりが、特に心の健康を維持しお客様と向き合うことが大切です。
 当金庫では、大阪商工会議所主催の「メンタルヘルスマネジメント検定試験」Ⅱ種ラインケアコース・Ⅲ種セルフケアコースの受験・合格を職員に義務付けております。  メンタルヘルスケアの理解を深める事で、「健康で明るい職場作り」を実現し、地域住民の皆様から永遠に愛される金融機関を目指していきたいと考えております。

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メンタルヘルスケアの知識をもった管理職が組織にいる安心感

三村 典秋 さん日本ハムシステムソリューションズ株式会社 代表取締役社長

 ニッポンハムグループのシステム化支援を主業務としている当社では、社員の心の健康は、雇用する企業としての社会的責任であり、人的資源の活性化、労働生産性の維持・向上を図るうえでも必要不可欠だと考えています。組織的なメンタルヘルスケアの取り組みの一環として2016年より、役員・管理職を対象に、メンタルヘルス・マネジメント検定試験(Ⅱ種)ラインケアコースの受験を推奨しており、就業時間内に団体特別試験の受験を実施しました。2018年2月時点で役員3名含む計30名が合格しています。
 私自身も2016年度に受験し合格しましたが、学習してみて、今まであった知識を体系的に整理することができました。また実際に心配な社員がいた際に、現状の組織において、どのような対応ができるかというシミュレーションをすることもできました。そして何より、同じ志を持って一緒に学び、任せられる管理者が組織にいることが私の心の健康を支えてくれていると感じています。
 今後も新任のマネージャーだけでなく、希望するリーダーにも範囲を広げ、心の健康に取り組む同志を支援していきます。

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活力ある職場を目指して

岡本 裕之 さん小野薬品工業株式会社 人事部長

 他の企業様と同様、弊社においてもメンタルヘルスケアは重要な課題であり、以前から外部機関と医師による専門的な対応により、メンタル不調者の医療機関への受診や復職までのサポート体制を整えてまいりましたが、一昨年からはストレスチェックテストをはじめ社員自らがメンタル不調に対する正しい知識を得て、対処できる施策を開始しました。
 全ての事業所を対象とした「セルフケア研修」、管理職研修時の「ラインケア研修」、新入社員を対象とした予備知識を与える研修など、それぞれの職場、階層に合わせてカスタマイズされた研修制度を進めています。
 また、事業所における責任者の「気付き」や「見守り」により、早期に対応できる職場を目指して、管理職層を対象としてメンタルヘルス・マネジメント検定試験を実施しており、今後さらに対象を広げることを検討しています。当社では社員の自己学習に対する支援も行っていますが、その対象講座にも選定し、管理職以外にも知識を得る機会を提供しています。あわせて昨年から業務内容や手順の見直しにより、時間外勤務の削減や年次有給休暇の取得率向上につなげる全社的取り組みを始めており、「ワークライフバランス向上」により、メンタル不調の予防に努めていきたいと考えています。

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ラインケアの知識を身につける

竹島 徹郎 さん鴻池運輸株式会社 常務執行役員人事勤労本部長

 弊社では、各種業務の品質向上と従業員の安全確保を図る全社的方針のひとつとして「法に基づく安全配慮義務の履行とメンタルヘルスを含む健康管理の促進により従業員一人一人の安全と健康を確保する」ことを掲げ、全国の支店や事業所単位で安全衛生に関する計画を定めています。
 この方針に基づき、部下のメンタルヘルス不調の予防や、不調に陥った場合に安全配慮義務に則した対応を可能とするため、事業所ごとに2名以上の「ラインケアマネジャー」を選任しています。選任にあたっては、メンタルヘルス・マネジメント検定試験Ⅱ種(ラインケアコース)に合格することを必須の要件としているため、「団体特別試験」の制度を活用して支店・事業所単位でⅡ種の取得を進めています。
 メンタル不調の早期発見においては、ストレスが心身に与える影響や、目に見える症状や行動に関する正しい知識を持つことが大切です。また、不調者に対して、内外の相談機関と連携し、管理監督者として適切に対応することは、企業のリスクマネジメントの観点からも重要な事項です。「Ⅱ種合格」により管理監督者が一定の知識を習得したことを客観的に確認できるため、本検定試験を社内の評価基準のひとつとして位置づけています。
 他にも、メンタルヘルス通信を月1回メールで全社員に発信するなどの継続的な取り組みを進め、不調者に対する理解も徐々に深まってまいりました。今後はストレスチェック制度の結果を積極的に活用していくことで、さらなる職場環境の改善や従業員の心身の健康維持に努めていきたいと考えております。

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社員のメンタルヘルス不調未然防止のために受験を促進

辻本 真祐 さんローム株式会社 人事本部 人財開発部 相談室 室長

 弊社においても社員のメンタル不調は重要な課題です。産業医との連携を密にすることで、メンタルヘルス不調者の復職サポートの体制を整えていますが、何よりも社員がメンタルヘルス不調に陥らないよう、未然防止を図る取組が重要と考えています。
 そこで、未然防止の重要な役割を果たす管理者を対象に、ラインケアに重点をおいたメンタルヘルス・マネジメント検定試験のⅡ種ラインケアコースを会社として推奨し、積極的な受験合格を促しています。
 また、社内で実施している各研修においてもメンタルヘルスに関する講義を取り入れています。新入社員研修ではセルフケアの重要性を学び、中堅社員・部下をもつ社員を対象とした研修ではラインケアの重要性を学べるよう一般的な知識習得に加え、ケーススタディ、メンタルヘルス・マネジメント検定試験の過去問題集を使った演習などを行い、自分自身または周囲の同僚がメンタル不調に陥った際の対応など、具体的な対策が学べるよう工夫しています。

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メンタルヘルス対策は企業の経営上の重要課題!

横山 昌彦 さん東京海上日動火災保険株式会社 広域法人部 次長

 労災事故が発生した場合、企業は一般的に「刑事責任」「民事責任」「労基法上の災害補償責任」「行政責任」「社会的責任」の5つの責任を問われます。精神障害の労災請求件数が過去最高水準にある中、企業がメンタルヘルス対策に取り組む意義は、従業員に対する福利厚生はもちろん、上記5つの責任に対するリスクマネジメントといった観点でも重要です。また、社員のメンタルヘルスに不調が発生すれば、生産性や職場のモチベーションの低下等、企業経営にも影響が出ることになります。メンタルヘルス対策は、企業の経営上の重要課題であると考え、私は全国の企業、団体からの依頼に基づき、メンタルヘルスに関する各種リスクマネジメントセミナーを実施しています。そして、メンタルヘルス検定の存在を知り、自身もⅠ種及びⅡ種に合格しました。本検定試験は、基礎から応用、実践、対策に至るまで、体系的にメンタルヘルスに関する素養を身につけることが可能です。企業の経営者、人事労務管理者はもちろんのこと、ラインの管理監督者や一般従業員の方々も、それぞれの立場や役割に応じたコースで受験されることをお奨めしたいと思います。弊社でも、人事企画部が推奨検定としており、受験を奨励しています。

合格者の声

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部員のメンタル疾患が受験のきっかけ
職場復帰後の対応にも自信が持てた

古賀 尚美 さん日本ハム株式会社

 メンタルヘルス・マネジメント検定の受験は、部員がメンタル疾患になったことがきっかけでした。世間的にも患者数が増加している中、聞きかじりの情報で部員に対応するのはよくないと思い、せっかくやるならⅠ種を、さらに目標を明確にするためにも、検定の受験を決めました。それまではメンタルヘルスには何の関心も予備知識もなかったため、11月の受験に向けて、まずは6月から通信教育を受講しました。その後9月から受験対策講座を4回受講し、さらに過去問題集を3回解くといった反復学習を行いました。
 学習をすることで、ストレス反応の種類やその背景を体系的に理解することができましたし、産業医や人事部との連携の仕方も知ることができました。受験のきっかけになった部員も無事に職場復帰を果たし、その後の対応も自信を持って行うことができています。その他部員のメンタル疾患の未然防止にもつなげることができ、本当によかったと思っています。

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Ⅱ種は管理職、Ⅲ種は一般社員に役立つ
実践的な知識が習得できます

水谷 有花 さんダイキンエアテクノ株式会社 計装事業部

 当社では「明るく元気な職場作り推進」を目的とする活動の中で、社員へのⅡ種取得を推奨し、受験要領などをPRしています。私は上記の取組みにより取得を目指す同僚を知ったことをきっかけに、セルフケアのみならず、職場の心の健康保持に必要な知識を学び、当社の元気な職場作りに少しでも貢献したいと思い、Ⅱ種を受験しました。
公式テキストには、不調時における社内での相談対応のポイントをはじめ、ストレス要因や心の不調に対する早期の気づきと対処・軽減の仕方、不調者を出さないための職場環境の改善方法などが体系的にまとめられており、合格という目標を持って学習することで、知識の定着をはかることができます。
 学習方法は、テキストを一通り読み、その後市販の過去問題集を繰り返し解きました。過去問題集で解らない点は、テキストを読めば必ず理解できる内容が書かれていたので、効率良く、安心して勉強できました。
 Ⅱ種では後輩を持つリーダー層、部下を持つ管理職の方に是非学んでいただきたい内容が網羅されていますし、Ⅲ種は一般社員、とくに学生から社会人になって大きく環境の変わる新入社員の方には、大いに役立つと思います。
 私は、Ⅰ種まで受験して無事合格することができましたが、受験することで、一時的な知識ではなく、職場で実践できる知識が身についたと実感しています。今後は、社内のコミュニケーションをさらに円滑にし、働きやすい職場づくりと社員の心の健康の増進に向け、学んだことを一つひとつ行動にうつしていきたいと思っています。

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メンタルヘルスについて自信をもって適切なアドバイスができるよう受験

平田 雅子 さん大和ハウス工業株式会社 人事部 健康管理室 シニアメンター

 弊社では、健康経営方針として「家づくり、街づくりの基本は健康から。社員とその家族がイキイキと活動できる生活環境づくりを支援します」をトップメッセージとして発信し、全国の事業所で働く社員の健康維持・増進のための様々な取り組みを支援しています。その旗振り役を担う人事部員としてメンタルヘルスについても、自分自身がしっかり学び、率先垂範しなければならないと考えていました。知識習得の機会を模索していたところ、社外のセミナーでご縁があった友人から「メンタルヘルス・マネジメント検定試験」を勧められたことが、受験のきっかけとなりました。
 まずは、心の不調の未然防止と活力ある職場づくりへの近道として、Ⅱ種ラインケアコースを受験。合格後は、同じ職場で働く部員にもメンタルヘルスについて理解を深めてもらいたいとの思いから、人事部内でメンタルヘルス・マネジメント検定試験の「団体特別試験」を企画・実施しました。その結果、必要な知識や対処方法等の情報を共有できたと感じています。
 今回合格したⅠ種マスターコースの受験は、事業所からの相談が急増する中、「自信をもって適切なアドバイスをしていきたい」という強い気持ちが原動力となりました。そして、自ら学んで深めた知識を様々な場面で活かし、事業所の“縁の下の力持ち”として、現場を支えていきたいと考えています。
 弊社の健康促進活動は、健康促進セミナーの開催や体力測定会、スポーツ大会等様々あり、社員間の心の絆を深めるコミュニケーションツールとしても効果的です。心と身体のバランスのとれた快適な職場環境を目指し、「健康経営」を意識しながら、これからも前向きに取り組んでいきます。

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従業員が安心して就業できる企業づくりのために受験

長久保 逸郎 さん株式会社近鉄エクスプレス 企画総務部 部次長

 自身が勤務する企業において、若年層からシニア世代までの従業員が安心して長く就業できる企業にする為に、社内の経営幹部職である自分ができることは何かと考えて出した結論が「従業員支援(EAP)」でした。まずは国家資格キャリアカウンセラーを取得し、次にNPO認定資格EMCAのEAPメンタルヘルスカウンセラー資格を取得。その勉強過程でこの「メンタルヘルス・マネジメント検定試験」の存在を知り、受験を奨励されたことが受験のきっかけとなりました。
 I種マスターコースのテキストは全9章から構成され、400ページを超えるボリューム感満点の内容ですが、企業でメンタルヘルスをマネジメントしたい立場の人間には必要不可欠の知識がしっかりとまとめられた素晴らしい内容になっています。また、この分野で活躍する方々にも非常に認知度の高い検定試験であり、特にI種マスターコースの合格は色々な部分で自身が目指すメンタルヘルス・マネジメント推進の後押しをしてくれるものであると確信しています。
 あと数年で定年を迎える状況下に居ますが、今後の少子高齢化の中、若年層からシニア層までの従業員が「安心して長い期間就業できる会社」にする為にも、まずは適正なメンタルヘルス・マネジメントの企画/立案/運営を行うべく、このI種マスターコースで学んだことを十分に生かしていきたいと思います。
 検定試験の受験にあたり、受験対策講座の4回シリーズを受講しました。非常に参考になり、講師の先生方からも勉強の仕方のコツやワンポイントアドバイス等も頂けました。この場をお借りして、講師の先生方に感謝申し上げます。

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的確なメンタルヘルスマネジメント施策を考え、実践できる能力が人事勤労部門には必要

中西 孝幸 さん関西日立株式会社 経営管理部 総務グループ 部長代理

 「企業の利益の追求のために、社員の健康を損ねることは絶対にあってはならない」というトップの方針のもと、当社では健康経営の認定を取得し、各種取組を推進しております。社員のメンタルヘルスも、経営上重要な課題の一つです。幸い、現在当社にはメンタル不調による休職者等はおりませんが、この状態を維持・向上していくためには、「的確なメンタルヘルスマネジメント施策を考え、実践できる能力が人事勤労部門には必要」という会社としての考えがあり、Ⅰ種マスターコースを受験することにしました。
 受験勉強を通じて、メンタルヘルスに関する様々な理論と、問題解決の為の多様なアプローチについて体系的に学ぶことが出来ました。また、産業医をはじめとする産業保健スタッフとの連携の重要性はもちろん、連携をする際の個人情報の取扱に関する注意事項など、実務に役立つ実践的な内容についても学ぶことが出来ました。
 受験を終えた現在の目標は「社員と会社、双方にとって、より健全な組織風土・文化を育て定着させること」。まずはメンタルヘルスマネジメントの観点から「働くこと」と同じくらい「休むこと」も大切であると、社員に理解してもらい、社員が仕事と休養のメリハリをつけ、プライベートの時間をしっかりと確保することで、心身の健康を維持し、仕事に対するエネルギーを蓄え、会社全体で生産性の向上を図っていけるようにしたいと思います。

 そして、職場で働く同僚が互いに配慮し合う心の余裕を保てるようにし、当然のようにお互いを支援し合える「メンタル不調が起こりにくい職場」の形成に貢献していきたいと思います。
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大学では学べない知識を習得
社会に出たときメンタルヘルスケアの得た知識を活かしたい

佐瀬 貴紀 さん学習院大学 経済学部経営学科

 私は大学の「人的資源論」という授業で、現代の社会人に精神的な疾患にかかる人が多いということを知りました。興味を持ち調べたところ、精神疾患の方への接し方がうまくいっていないことや、気持ちが弱い人が精神疾患になるという誤った解釈が社会復帰を妨げている事を知りました。そこで、今後社会に出る一学生として、社会に出る前に、精神疾患の方への対応や正しい知識を得たいと思い、関連しそうな資格を調べたところ、メンタルヘルス・マネジメント検定試験にたどり着きました。
 今回Ⅱ種ラインケアコースを受験し、本当によかったと思います。まず、私自身も精神疾患について間違った認識を持っていたということに気づくことができました。そして、誰もが精神疾患にかかる可能性があり、疾患にかかってしまうのは個人的な要因だけでなく、職場環境等も深く関わりがあるため、多くの人がメンタルヘルスケアの知識を持っていた方がいいと私は感じました。
 就職し、社会に出たらメンタルヘルス・マネジメント検定試験の知識を活かして適切な対応が出来るように努めていきたいです。大学では教えてもらえない多くのことが学べたと思います。働き方が多様化していく今後の社会ではより生活が複雑になる可能性があるため、このような知識や対処方法がより一層必要になってくるのではないかと思っており、次はⅢ種のセルフケアコースも目指したいです。

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平成30年7月豪雨災害で体調を崩す職員が増加、職場のメンタルヘルスを考え受験

本家 秀樹 さん広島県庁 農林水産局 農業経営発展課 主査(グループリーダー)

 平成30年7月豪雨災害の対応にあたり、職場で体調を崩す職員が増加しました。このため,監督者として自身のメンタルヘルスだけでなく、職場全体のメンタルヘルスについて考える機会が増え、Ⅱ種ラインケアコースならびにⅢ種セルフケアコースの試験を受験しようと考えました。
 受験にあたり、まず公式テキストを読み、過去問題集を何回も繰り返して解きました。最初のうちは、間違える箇所も多く、公式テキストで復習するなど多少時間がかかりましたが、3回目あたりからほとんど間違えることはなくなりました。これにより、Ⅱ種ならびにⅢ種の試験ともに確実に合格できるレベルに到達できました。
 試験勉強を通じて、多様な観点から職場におけるメンタルヘルスの課題を抽出し、課題解決に向けた具体的な提案を行うことが多少なりともできるようになりました。

 今後は、Ⅰ種マスターコースにチャレンジし,更なるメンタルヘルスへの対応スキルを向上させるとともにメンタルヘルス・マネジメントについて考える機会を増やすなど職場全体に横展開していきたいと考えています。