公式テキスト

公開試験(第23回以降)および団体特別試験(平成29年9月以降実施分)は、
公式テキスト第4版の内容とそれを理解したうえでの応用力を問います。

らせ

公式テキスト改訂等のお知らせ

Ⅰ種(マスターコース)、Ⅱ種(ラインケアコース)、Ⅲ種(セルフケアコース)の
公式テキスト第3版を改訂し、第4版を2017年6月25日に発行いたします。
公式テキスト(Ⅰ種、Ⅱ種、Ⅲ種)を2017年6月に改訂(第4版を発行)する予定です。

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公式テキスト(第4版)について

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Ⅰ種テキスト価格4,200円(税別)

目次

  • 企業経営におけるメンタルヘルス対策の意義と重要性
  • メンタルヘルスケアの活動領域と人事労務部門の役割
  • ストレスおよびメンタルヘルスに関する基礎知識
  • 人事労務管理スタッフに求められる能力
  • メンタルヘルスケアに関する方針と計画
  • 産業保健スタッフ等の活用による心の健康管理の推進
  • 相談体制の確立
  • 教育研修
  • 職場環境等の改善
正誤表 (2017.8.10更新)
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Ⅱ種テキスト価格2,800円(税別)

目次

  • メンタルヘルスケアの意義と管理監督者の役割
  • ストレスおよびメンタルヘルスに関する基礎知識
  • 職場環境等の評価および改善の方法
  • 個々の労働者への配慮
  • 労働者からの相談への対応(話の聴き方、情報提供および助言の方法等)
  • 社内外資源との連携
  • 心の健康問題をもつ復職者への支援の方法
正誤表 (2017.8.10更新)
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Ⅲ種テキスト価格1,800円(税別)

目次

  • メンタルヘルスケアの意義
  • ストレスおよびメンタルヘルスに関する基礎知識
  • セルフケアの重要性
  • ストレスへの気づき方
  • ストレスへの対処、軽減の方法
正誤表 (2017.8.10更新)

公式テキスト(第3版)について

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Ⅰ種テキスト価格4,200円(税別)

目次

  • 企業経営におけるメンタルヘルス対策の意義と重要性
  • メンタルヘルスケアの活動領域と人事労務部門の役割
  • ストレスおよびメンタルヘルスに関する基礎知識
  • 人事労務管理スタッフに求められる能力
  • メンタルヘルスケアに関する方針と計画
  • 産業保健スタッフ等の活用による心の健康管理の推進
  • 相談体制の確立
  • 教育研修
  • 職場環境等の改善
正誤表 (2015.9.9更新)
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Ⅱ種テキスト価格2,800円(税別)

目次

  • メンタルヘルスケアの意義と管理監督者の役割
  • ストレスおよびメンタルヘルスに関する基礎知識
  • 職場環境等の評価および改善の方法
  • 個々の労働者への配慮
  • 労働者からの相談の方法(話の聴き方、情報提供および助言の方法等)
  • 社内外資源との連携
  • 心の健康問題をもつ復職者への支援の方法
正誤表 (2016.2.15更新)
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Ⅲ種テキスト価格1,800円(税別)

目次

  • メンタルヘルスケアの意義
  • ストレスおよびメンタルヘルスに関する基礎知識
  • セルフケアの重要性
  • ストレスへの気づき方
  • ストレスへの対処、軽減の方法
正誤表 (2015.9.9更新)

公式テキスト(第3版)に関連するお知らせ

公開試験(第22回まで)および団体特別試験(平成29年8月実施分まで)は、
公式テキスト第3版の内容とそれを理解したうえでの応用力を問います。

産業保健活動総合支援事業について

産業保健推進センター事業、メンタルヘルス対策支援事業(メンタルヘルス対策支援センター)、地域産業保健事業(地域産業保健センター)は一元化され、「産業保健活動総合支援事業」として、2014年4月1日から開始されています。公式テキストで解説している各センターの名称は次の通り変更となります。
※詳細はを厚生労働省HPご参照ください。

  • 産業保健推進センター → 産業保健総合支援センター
  • メンタルヘルス対策支援センター → 廃止<機能は産業保健総合支援センターに統合>
  • 地域産業保健センター → 地域窓口(地域産業保健センター)
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自殺予防総合対策センターについて

自殺予防総合対策センターは、2016年4月から自殺総合対策推進センターに改織されました。
※詳細は自殺総合対策推進センターHPをご参照ください。

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労働者健康福祉機構について

独立行政法人労働者健康福祉機構は、2016年4月から独立行政法人労働者健康安全機構に改組されました。
※詳細は労働者健康安全機構HPをご参照ください。

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労働安全衛生法の一部改正とストレスチェック制度の創設について

2014(平成26)年6月25日に公布された労働安全衛生法の一部を改正する法律により、ストレスチェックと面接指導の実施等を事業者へ義務づける制度が創設されました(施行日は2015年12月1日)。
※詳細は厚生労働省こころの耳HPをご参照ください。

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